焼却技術には次のような種類があります。

１．焼却技術

• ストーカ式焼却方式
• 流動床式焼却方式

２．焼却＋灰溶融技術

• ストーカ式焼却＋灰溶融方式
• 流動床式焼却＋灰溶融方式

３．ガス化溶融技術

• シャフト式ガス化溶融方式
• 流動床式ガス化溶融方式
• キルン式ガス化溶融方式
• ガス化改質方式

４．炭化方式

• 流動床式炭化方式
• キルン式炭化方式

１．焼却技術

高温でごみを燃焼し無機化することで、無害化、安定化、減容化を同時に達成する技術であり、可燃ごみ処理技術として最も一般的な技術です。焼却処理はその燃焼過程や排ガス処理過程においてダイオキシン類等の有害物質を発生することが明らかとなり、批判を受けましたが、その後大きな技術的進歩を遂げました。

焼却に伴って発生する熱エネルギーは温水や蒸気として回収し、給湯、発電等に利用されますが、特に近年では発電効率を重視した設計が行われるようになっています。焼却炉での燃焼温度は850℃以上の高温でダイオキシン類及び原因物質を完全燃焼します。ガス冷却設備により排ガス温度を200℃低下に冷却し、後段の排ガス処理設備でダイオキシン類等の大気汚染物質を除去します。焼却灰及び飛灰（処理後）は最終処分されます。最近は､これらを原料とするセメント化を採用する自治体も出てきています。

ストーカ式燃焼方式

ストーカ式燃焼装置は乾燥ストーカ、燃焼ストーカ及び後燃焼ストーカにより構成されます。

乾燥ストーカは、ごみの燃焼に先立って十分に乾燥を行い、燃焼ストーカは乾燥したごみを燃焼させ、さらに後燃焼ストーカは燃え残りをゆっくり時間をかけて完全燃焼させます。

ごみは移送中に撹拌反転させ、表面から効率よく燃焼させます。焼却灰は、後燃焼ストーカ末端から炉下部の灰コンベヤ等に落下させ排出します。

なお、次のような改善を加えた次世代型ストーカ技術も採用されています。

1. 燃焼用空気の酸素富化又は高温化、排ガスの炉内吹き込み等により燃焼効率を向上させ、排ガス量を大きく削減する。
2. 高温燃焼により排ガス中ダイオキシン類及びその前駆物質が削減されるとともに焼却残渣の無害化・安定化を図る。
3. ボイラの高温高圧化（400℃、4.0MPaよりも上）を進めるとともに、熱回収率を高め、発電効率を向上する。

流動床式燃焼方式

珪砂等の砂層の下部から空気を吹き込み、砂層を流動させ、ごみを燃焼させます。砂層を熱媒体とすることで、均一な流動燃焼が行われます。燃焼後の灰は全て飛灰となり排ガスとともに排出され、後段の集じん装置等で捕集されます。

２．焼却＋灰溶融技術

焼却技術と、焼却により生成した焼却灰を溶融する技術を組み合わせたものです。

焼却灰を溶融する熱源として、電気エネルギーを用いる「電気溶融方式」と燃料を用いる「燃料溶融方式」があります。

それぞれに以下の様な方式があります。

電気溶融方式

灰溶融方式としては最も種類が多く、多量の電力を消費するため、発電設備を有する焼却施設に併設されることが多いです。また、比較的大規模な施設での採用例が多くなっています。稼働実績としては、③ストーカ式+灰溶融方式、④流動床式+灰溶融方式があります。

アーク式

溶融炉内に貫入している黒鉛電極に高電圧をかけることにより、電極先端から焼却灰に向けてアーク放電を発生させ、アーク熱により熱源を得る方法です。

プラズマ式

トーチ内部に通電し、アーク放電を起こし、そこに空気や窒素等のプラズマガスを通して発生する高温のプラズマにより熱源を得る方法です。

電気抵抗式

溶融炉内に複数ある黒鉛電極間、並びに黒鉛電極と炉底部電極の間に直流または交流電源を流し、被溶融物の電気抵抗による発熱を熱源とする方法です。

燃料溶融方式

都市ガスや油等の燃料を熱源とした燃料溶融方式は、表面溶融方式、コークスベッド方式等の機種があります。比比較的小規模の施設での採用例が多くあります。

稼働実績としては、「ストーカ式+灰溶融方式」があります。

３．ガス化溶融技術

高温でごみを燃焼し無機化することなど、基本的な特徴は焼却＋灰溶融技術と同じですが、焼却＋灰溶融技術では焼却炉で発生した灰を電気や燃料の熱を利用した灰溶融炉で溶融するのに対し、ガス化溶融技術では基本的にはごみの燃焼に伴って発生する熱を利用してごみ中の灰分を溶融します。

最近になって開発された技術で、平成10年ころから建設実績が急増しました。得られたスラグは土木資材として利用されるほか、飛灰には亜鉛などの有用金属が濃縮されていることから、精錬所で金属の回収を行っている例もあります。

国内において一般廃棄物を対象とした施設は、直接溶融式（シャフト式直接溶融）、熱分解ガス化溶融式ともに60施設以上が稼動しており、特に熱分解ガス化溶融式は稼動する実機が多くなっています。また、ガス化改質式は３施設が稼働しています。

ガス化溶融式とガス化改質式（ガス回収式）に大別され、ガス化溶融式には更に直接溶融と熱分解ガス化溶融があります。

シャフト式（直接溶融）

シャフト炉内に廃棄物及び副資材を投入しガス化と溶融を行うもので、不燃物はすべて溶融し炉底部から排出され、分解ガスは次工程の燃焼室で燃焼します。副資材を使用せずLPG、純酸素等の燃料・助燃剤を併用するものもあります。

流動床式（熱分解ガス化溶融）

廃棄物のガス化を流動床炉で行うもので、未燃固形物は熱分解ガスに随伴して排出され、熱分解ガスとともに次工程の溶融炉で高温燃焼させて溶融します。

キルン式（熱分解ガス化溶融）

回転する横長のドラム（キルンと呼ぶ）内で空気を遮断した状態で廃棄物を加熱してガス化するタイプです。未燃固形物は熱分解ガスと分離して取り出し、篩分、破砕等の処理を行った後、溶融炉で熱分解ガスとともに高温燃焼させて溶融します。

ガス化改質式

廃棄物を加熱して熱分解し、発生したガスを精製装置を通し精製ガスとして回収する方式です。改質と溶融に必要な熱を効率的に発生されるため、ごみの部分燃焼には酸素を用いています。なお、改質ガスの精製方式には酸・アルカリによる洗浄方式とバグフィルタによる乾式処理を採用しているものがあります。

４．炭化技術

炭化は、空気を遮断した状態でごみを加熱して炭化する技術であり、熱分解ガスと分離して取り出された炭化物は、必要に応じて不燃物や金属の除去、水洗等の後処理を施し、製品化されます。炭化物の利用先としては燃料のほか、土壌改良材等が実用化されています。

流動床式炭化方式

廃棄物の熱分解を流動床炉で行い炭化するもので、未燃固形物は炉下より排出されます。

キルン式炭化方式

回転する横長のドラム（キルンと呼ぶ）内で空気を遮断した状態で廃棄物を加熱し熱分解し、炭化するタイプです。未燃固形物はキルン出口より排出されます。

焼却施設一覧

粗大ごみを焼却しやすくするために破砕したり、埋め立て処分しやすくするために圧縮して容積を減らしたり、リサイクルできる金属などを回収したりする施設です。

破砕機には以下の様な種類があります。

切断機

• 竪型切断機
• 横型切断機
• 複合切断機

低速回転破砕機

• ２軸回転せん断破砕機
• 多軸スクリュー回転せん断破砕機

高速回転破砕機（横型）

• スイングハンマ式
• リングハンマ式
• インパクト式

高速回転破砕機（竪型）

• スイングハンマ式
• リンググラインダ式

それぞれに以下のような特徴があります。

竪型切断機

固定刃と油圧駆動による可動刃により、圧縮せん断破砕する。送り装置により切断寸法は適宜設定する。また、縦刃を設けることにより切断物の巾を設定することができる。切断物の跳ね返り防止のためのカバーを付ける場合もある。

繊維製品、マットレス、タタミ、木材等の破砕に適する。電気冷蔵庫等の家電製品に用いる場合もあるが、金属塊、コンクリート杭等の固いものには不適当である。

• 基礎、据付は簡単である。
• 粉じん、騒音、振動が少ない。
• 爆発の危険はほとんどない。
• 大容量の施設には不向きである。
• 固い物には不適当なため、不燃粗大ごみには不向きである。

横型切断機

数本の固定刃と油圧駆動される同数の可動刃を交互に組合せた構造になっており、粗大ごみを同時に複数にせん断することができる。

繊維製品、マットレス、タタミ、木材等破砕に適する。したがって、可燃粗大ごみの前処理に適する。金属塊、コンクリート杭等の固いものには不適当である。斜めに設置されるため細長いものは、破砕されずにショートパスする場合があり、不適当である。

• 基礎、据付は簡単である。
• 爆発の危険はほとんどない。
• 粉じん、騒音、振動が少ない。・粗大ごみの供給に留意する必要がある。
• 破砕粒度は、大きく不揃いであるため粗破砕機に適する。

複合切断機

一次破砕機に竪型、二次破砕機に横型を組合せたもので、粗大ごみは竪型で横切断、横型で縦切断するため、切断物は細かく切断される。

破砕対象物は竪型切断機、横型切断機と同様である。

• 竪型切断機と横型切断機の特徴を合わせて有する。
• 可燃性粗大ごみをより細かく切断できる。

２軸回転せん断破砕機

２軸に複数のせん断式回転刃を設け、２軸の回転数に差をつけることによりせん断力を発生させ破砕する。定格負荷以上のものが投入されると逆回転、正回転を繰り返すことにより破砕する。破砕困難物を排出除去する機能を持ったものもある。駆動装置は電動式のものと油圧モータ式のものとがある。

破砕対象物は竪型切断機、横型切断機と同様である。

• 騒音・振動が少ない。
• 往復型に比べ連続処理ができる。
• 油圧モータ式では処理物に応じて破砕力が調節できる。

多軸スクリュー回転せん断破砕機

３軸スクリュー刃で構成されており、上側２軸は互いに逆方向に低速回転し、下側のスクリューロールでせん断破砕する。

破砕対象物は竪型切断機、横型切断機と同様である。

• 騒音・振動が少ない。
• 往復型に比べ連続処理ができる。・各刃が接近していないため、ショートパスの可能性のある板状のものには不向きである。

スイングハンマ式

2～4個のスイングハンマを外周に取付けたロータを回転させ、ごみに衝撃を与えると同時に固定刃（ｶｯﾀｰﾊﾞｰ）によりせん断する。ごみの供給位置により、トップフィード、サイドフィード型に分かれる。

破砕対象物は、粗大ごみ・不燃ごみ。延性プラスチック、タイヤ、布等は不向き。テープ、フィルム状のプラスチック、針金等はロータに巻きついて運転に支障を生ずる。

• 軸が水平で、両端に軸受があり構造が簡単で安定し、メンテナンス容易。
• 破砕粒度は大。
• 消費動力は大。
• 維持管理（ハンマ交換）上部フレームを開け容易に可能。
• クシ歯形カッタバーであるため、破砕抵抗大、かつ振動大。

リングハンマ式

外周にリング状のハンマを取付けたロータを回転させ、衝撃力とリングハンマとアンビルによるせん断力とグレートバーとの間でのすりつぶしにより、ごみを破砕する。

破砕対象物は、粗大ごみ・不燃ごみ。延性プラスチック、タイヤ、布等は不向き。テープ、フィルム状のプラスチック、針金等はロータに巻きついて運転に支障を生ずる。

• 軸が水平で、両端に軸受があり構造が簡単で安定し、メンテナンス容易。
• 破砕粒度は大。
• 消費動力は大。
• 維持管理（ハンマ交換）上部フレームを開け容易に可能。
• ハンマ全周が摩耗対象で寿命長い。
• リングハンマの自転作用で軟質ごみがグレートバーより容易に排出。

インパクト式

ごみは高速回転しているロータの打撃刃で強力な打撃を受けて破砕され、一度で破砕されないものは衝突板と打撃刃の間を跳ね返りながら破砕される。

破砕対象物は、粗大ごみ・不燃ごみ。延性プラスチック、タイヤ、布等は不向き。テープ、フィルム状のプラスチック、針金等はロータに巻きついて運転に支障を生ずる。ガラス、がれき等の破砕に適し、粒度調整ができる。

• 軸が水平で、両端に軸受があり構造が簡単で安定し、メンテナンス容易。
• 破砕粒度は大。
• 消費動力は大。
• 維持管理（ハンマ交換）上部フレームを開け容易に可能。
• 軸は可逆回転可能なためハンマの両面使用可。

スイングハンマ式

縦軸と一体のロータの先端にスイングハンマを取り付け、縦軸を高速回転させて遠心力により開き出すハンマの衝撃・せん断作用によりごみを破砕する。破砕されたごみは下部より排出され、破砕されないものは上部はねだし出口より排出する。

破砕対象物は、粗大ごみ・不燃ごみ。延性プラスチック、タイヤ、布等は不向き。テープ、フィルム状のプラスチック、針金等はロータに巻きついて運転に支障を生ずる。

• 軸が垂直で下部軸受が機内にあるため、軸受けのメンテナンスがしにくい。
• 破砕粒度は小。
• 消費動力は小。
• 維持管理（ハンマ交換）点検口より行う。
• 横型と比べ振動は小。
• ハンマの寿命短い。

リンググラインダ式

縦軸と一体のロータ先端に、一次破砕用のブレーカと二次破砕用のリング状のグラインダを取り付け、衝撃作用とすりつぶし効果も利用して破砕する。

破砕対象物は、粗大ごみ・不燃ごみ。延性プラスチック、タイヤ、布等は不向き。テープ、フィルム状のプラスチック、針金等はロータに巻きついて運転に支障を生ずる。

• 軸が水平で、両端に軸受があり構造が簡単で安定し、メンテナンス容易。
• 破砕粒度は大。
• 消費動力は大。
• 維持管理（ハンマ交換）本体上部点検口より行う。
• 横型と比べ振動は小。
• 鉄はこぶし大の球状に破砕。
• 投入部分の開口が大きいため、投入がスムーズで、メンテナンス作業も容易。

粗大ごみ処理施設一覧

リサイクルセンター、リサイクルプラザ、容器包装リサイクル推進施設、ごみ堆肥化施設、ごみ飼料化施設、ストックヤード等のごみ資源化施設です。

リサイクルセンターとは、資源ごみを選別・破砕・圧縮・保管する機能を持つ施設を指し、日処理量が5t以上で展示室や研修室等、住民を啓発する機能を持ち合わせるものをリサイクルプラザと称しています。

資源化施設一覧

ガス化溶融炉

ガス化炉と溶融炉を組み合わせたものである。

ごみを前段のガス化炉により低酸素状態で加熱することで、可燃性のガスと炭に分解。発生したガスと炭を後段の溶融炉に投入し、1,300℃以上の高温で燃焼、炭を溶融することで溶融スラグを生成する。

利点

• 1,300℃以上の高温で燃焼させるため、ダイオキシン類の発生量を抑えることができる。
• 生成される溶融スラグは道路の路盤材などに活用することができる。
• これまで埋め立て処分されていたプラスチック類も処理することができ、最終処分場を延命できる。
• 廃熱を利用して発電や熱供給を行うことができ、工業団地などの需要地内に建設することでコージェネレーションシステム
• を構築可能である。

問題点

• 高温で燃焼させることによりダイオキシンの発生量は減らせるが、不完全燃焼によってニトロ化PAHやベンツアントロンなどの有害物質の発生を危惧する意見があり、燃焼制御を徹底する必要があると言われている。
• 処理によって生じた溶融スラグについては、大部分が資源化可能であるが、一部の処理方式や施設ではリサイクルが確立されておらず、引き取り先がないまま野積みされる例もある
• 高温によって水銀やカドミウムなどの重金属がガス化され、大気中に放出されてしまう危険性を指摘する意見もあるが、一般的には排出ガスから煤塵などを除去するためにバグフィルターと呼ばれる装置を通す。その前段では200℃程度に急速冷却されるため、気化した重金属は液体や固体になり除去されるとされている。
• 高温、高圧の可燃性ガスを発生させるため、爆発事故を起こす危険性が高いと指摘する意見があるが、実用運転炉での事故は報告されていない。

炭化施設

無酸素または低炭素還元雰囲気内において450-600℃で有機物を熱分解し、炭化物、液状成分、ガス成分に分離する施設です。製造される炭化物は、製鋼所でのコークス代替利用などの工業用途をはじめとして、培養土賦活剤、土壌改良剤、融雪剤など、幅広い用途に利用することが可能です。

炭化温度は450℃が多く、400-600℃の範囲。加熱方法は炉の中で加熱する内熱と炉の外から加熱する外熱式があり、床が固定式か移動式かに分類されます。移動式の方が加熱効率が良く、炭化時間は短い特長があります。流動層炉は、設置面積が少いという特長がありますが、流動床の砂を空気で吹き上げるため、無酸素状態ではなく低炭素状態になります。ロータリー炉は無酸素状態になりますが、横型で設置面積を広くとる必要があります。

密閉型炭化炉

密閉した容器内の酸素を、窒素で置換したりや真空にして外熱で加熱するので、ほぼ完全な無酸素状態にできます。炉へのごみの出し入れが必要なことや、加温と冷却の時間がかかるため、小規模向きです。
バッチ式と連続式があり、いずれも実証試験段階です。

流動床式炭化炉

密閉した炭化炉内の底に砂の層を置いて、加熱した空気でこの砂を500前後に熱すると同時に振動させます。裁断したごみは砂と攪拌されて炭化します。空気を送るので、無酸素ではなく低酸素状態での炭化になります。その為、少し燃焼も起こり、ダイオキシンの発生と焼却灰の生成もあると思われます。
砂の振動で粉体になった炭化物は、ガス状成分とともに炭化物回収器に送られます。ここで遠心分離により炭化物を主成分とする固形物は下部に集められます。
ガス状成分は熱回収器を経て、バグフィルターを通し、排気されています。熱回収器で得た熱は砂加熱用の空気の加熱に使われています。金属や陶器などの無機物は炭化炉の下に回収されます。
縦型なので設置面積は比較的小さくて済みます。

回転式炭化炉

回転式炭化炉（ロータリーキルン）に入ったごみは、外熱で加熱されたローターの中で無酸素状態・500℃前後で熱分解され、炭素を主成分とする炭化物なります。炭化物と金属などの無機物は冷却されて回収されます。ガス状成分は熱交換器を経てバグフィルターを通してから排気されます。
外熱式と内熱式があります。外熱式の方が無酸素状態を保てます。

スクリュー式炭化炉

スクリューの回転で内容物を運搬します。充填率が70%程度と高く、上下に階層状に設置できますので、比較的狭い場所でも設置できます。炭化の原理は、回転式炭化炉と同じです。

固形燃料化（RDF）施設

家庭で捨てられる生ゴミやプラスチックゴミなどの廃棄物を固形燃料にする施設です。

家庭から分別収集した生ゴミ、紙ゴミ、プラスチックなどの可燃ごみを破砕・乾燥し、接着剤・石灰などを加えて練り上げ圧縮し、直径1–5cm大の円筒状のペレットにします。体積は元のごみの約5分の1となります。

1990年代後半から、廃棄物埋立場（処分場）の減少に悩む自治体から注目され、一部の地方自治体で導入されました。

一方、メカニカルトラブルが多発したり、発熱カロリーが低く均質的ではないため重油が必要となる、含水比率を下げる等ために石灰を投入し、燃え残りの灰に大量の石灰が残される、等の問題も発生しました。RDF生成には一般的なごみ焼却の倍以上の費用がかかるり、作れば作るほど自治体にとって大きな負担となっている一面があります。

固形燃料化（RPF)施設

RPF(Refuse Paper & Plastic Fuel)とは、RDFで利用されていた一般廃棄物ではなく、民間企業から分別された品質の良い（不純物の混ざっていない）産業廃棄物を原料とするものです。廃棄物の内容が明確であるため、RDFの欠点であった発熱量がコントロールでき、含水量が少なく、ダイオキシンの発生原因とされたPVCを除外できます。少量のエネルギーで製造でき、原油高の影響もあってサーマルリサイクルとしてRDFに変わり、急速に増加しています。

メタン化施設

生ゴミ等の有機性ゴミを分別回収または選別し、メタンを発酵させ、バイオマスエネルギーとしてメタンガスを回収する施設です。

生成したメタンガスを燃料とする発電したり、メタン発酵残渣を乾燥して固体燃料として用いることもできます。

バイオディーゼル（BDF）

バイオディーゼル（BDF）とは、生物由来油から作られるディーゼルエンジン用燃料の総称です。様々な自治体等で、廃食用油がバイオディーゼル（BDF）化され、活用されています。

燃料化施設一覧

破砕、圧縮・梱包、選別、ごみ堆肥化、ごみ飼料化等、その他の廃棄物処理施設です。

その他の廃棄物処理施設一覧

ストックヤードや中継施設など、廃棄物を一時的に保管する施設です。

廃棄物保管施設一覧

不燃物や焼却残渣などを処分する施設です。

処分場の構造には、次のような種類があります。

安定型処分場

安定5品目（廃プラスチック類・金属くず・ガラス陶磁器くず・ゴムくず・がれき類）のうち、除外項目に該当しない、環境に影響を与えない廃棄物を処分する施設です。地下水への浸透を防ぐ遮水工や、公共水域への浸出水を処理する浸出水処理施設は設けられません。ただし、地下水のモニタリングは義務づけられています。

遮断型処分場

重金属や有害な化学物質などが基準を超えて含まれる有害な廃棄物を保管する施設です。有害物質を含む漏水が周辺の一般環境へ漏洩しないように、厳重な構造設置基準・保有水の漏出管理が厳重に行われます。屋根構造形式、人工地盤形式、カルバート形式などがあります。

管理型処分場

低濃度の有害物質と生活環境項目の汚濁物質を発生させる、大部分の廃棄物を処理します。埋立後に次第に分解し、重金属やBOD成分、COD成分、窒素、酸・アルカリを含んだ浸出水が生じるため、ゴムシートなどによる遮水工と浸出水処理施設等が設置され、水質試験やモニタリングによって管理されます。

廃棄物の埋立工法には、投げ込み方式、サンドイッチ方式およびセル方式があります。単純に投棄する投げ込み方式に対し、サンドイッチ方式では水平に投棄したゴミに覆土し、セル方式では一日分のごみセルに対し即日覆土します。

埋立構造には、次のような種類があります。

投棄積み上げ

低湿地など利用価値の低い土地に、ごみの山を積みあげるもの。周辺の衛生環境は極めて悪化し、発酵・化合熱による自然発火が常態化する。

投棄型埋立

理想的には不透水層など地下水汚染の恐れが比較的低い土地を掘削し、廃棄物を投棄して重機による転圧や移動を行い、埋め戻す方式。古典的な「穴を掘って埋める」処分法で、古代から用いられてきた。小規模で有害物質を含まないごみを処分する方法としては、日本でも広く行われている。

衛生埋立

埋立規模が拡大すると投棄が長期間続き、剥き出しのごみにハエなど衛生害虫が発生する。そこで毎日土砂で薄く覆う即日覆土をすることで、その対策とした。覆土の下から発生ガスを抜くため、ガス抜き管が設置される。浸出水が問題となることが多い。

改良型衛生埋立（嫌気性埋立）

埋立地底部に遮水工と浸出水集排水管を布設し、集水ピットに浸出水を受け水処理を行うか、下水道へ排除する。浸出水は嫌気性で嫌気性埋立とも呼ぶ。世界的には主流の方式だが、BOD・COD成分やアンモニア態窒素を多く含む浸出水が長期間発生し続けるため、その処理費用が大きい。

封じ込め型埋立地

欧米で主流だった方式で、改良型衛生埋立に加えて雨水を遮断し、内部を乾燥気味に保つことで浸出水の発生を抑制し、その処理コストを削減できる。しかし、水分不足により生物分解が進まず、安定化に数百年を要す欠点がある。

好気性埋立

集排水管に加え送気管を布設してブロワで送気し、曝気する。埋立廃棄物の好気生物処理を狙った実験的な方式で、浸出水のBODが急激に低下するなど画期的な成果を上げたが、動力費が嵩む欠点があるうえに、研究中に見出された準好気性埋立が同レベルの水準を達成したため、実用化は見送られた。

準好気性埋立

日本標準の方式で、1975年に福岡で実用化された。集排水管から浸出水を排除し続け、ごみの発酵熱による自然対流で空気を流入させる。この曝気効果により好気生分解がされ、浸出水のBODが好気性埋立同様、急速に低下する。集水ピットを常時空にできる設計とし、運営上も埋立地堰堤内部を水没させたままにしないよう、注意する。後段の水量調整設備や水処理施設の能力が不十分だと、融雪や豪雨による浸出水を速やかに排除する事が出来ないため、管内に空気が入らず、準好気状態を維持できなくなる。

生物反応器型埋立

準好気性埋立を取り入れ欧米で研究実験中の方式。嫌気・好気の条件や水分量を調整し、微生物を植種するなどして分解を促進する。また、バイオガス利用も組み込まれている。

また、遮水の方法として、底部遮水工、原地盤利用、鉛直遮水工、表面遮水工（キャッピング）、覆蓋（屋根）といった種類があります。

一般廃棄物最終処分場一覧

し尿処理施設とは、し尿および浄化槽汚泥等を処理し、公共用水域へ放流するための施設のことです。バキュームカーなどし尿等が運び込まれます。

水質汚濁防止法に基づき、BOD、COD、窒素、リン、その他の規制基準が適用されます。

以下のような処理方式があります。

標脱（標準脱窒素処理）

初は二段活性汚泥法（低希釈法）と呼ばれ好気性処理法として開発された。5～10倍程度に希釈し、MLSSは6000程度で運転し、原則として加温はしない。硝化液循環法、ステップ脱窒素法、混合分解法などにわかれる。現在では浄化槽汚泥の増加に対応した運転管理により、希釈率は下げられる傾向にある。

高負荷（高負荷脱窒素処理方式）

ほぼ無希釈でMLSSは12000～20000と高く取り、25～38℃に加温する。これにより、小さな水槽で処理しようとする方式で、施設ごとの特徴が強い。また、沈殿槽だけでは固液分離が不十分なので、さらに凝集分離を行っている。

膜分離（膜分離脱窒素処理方式）

主処理は高負荷法と同じだが、固液分離に膜ろ過装置を使用する。膜としては精密ろ過膜、限外ろ過膜が多い。
沈殿槽に代えて膜分離原水槽と生物処理膜分離装置をおき、そのろ液を凝集処理し、凝集処理膜分離装置で処理する。膜分離により安定した処理が可能で、病原体（特に微小病原体）を除去する能力も高い。ただし、沈殿槽などに比べると膜分離装置は管理にコストを要する。

浄化槽専用（浄化槽汚泥専用処理方式）

浄化槽汚泥を凝集沈殿処理して固液分離したのち、活性汚泥法で処理する。窒素除去の必要がない前提で適用されるが、ろ液を屎尿の主処理へ合流または下水道投入するなど、もし窒素濃度が高くても対応可能に設計するのが普通である。

嫌気（嫌気性消化）

嫌気性消化槽によりメタン発酵を行い、処理水を活性汚泥法（当初は散水ろ床法）で処理する。昭和30年代に普及した。窒素除去で劣るが、燃料が得られ汚泥性状も安定し肥料に適す事から、現在でも稼働している。

好気（好気性消化）

時間曝気により酸化分解し、さらに活性汚泥法で処理する。滞留日数は10日間とかなり長く取る。昭和40年代に普及した。施設が小さく臭気対策も容易だったが、曝気の電力費が最も高く、窒素の除去率も低い。また好気消化の汚泥は、当時普及しはじめた高分子凝集剤を使わないと脱水困難だった。

好一段

好気性消化処理のうち一段活性汚泥法処理方式。

好二段

好気性消化処理のうち二段活性汚泥法処理方式。

好希釈

好気性消化処理のうち希釈ばっき・活性汚泥法処理方式。

湿式酸化（湿式酸化・活性汚泥法処理方式）

水中燃焼法とも呼ばれる。高温高圧（7.8MPa、250℃）条件で空気中の酸素と反応させ、有機物を分解する。やはり後段に活性汚泥設備をおく。下水汚泥向けにアメリカで開発された処理法で、昭和40年代から50年代にかけて建設され施設は最も小さく効率が良かったが、運転の難易度が高くあまり普及しなかった。

焼却（焼却処理方式）

し尿処理施設一覧

市町村が地域し尿処理施設として設置・管理する小規模な汚水処理施設です。管渠によって屎尿と生活排水を集合処理します。計画処理人口が101人以上3万人未満については、国庫補助の対象となります。

処理方式として、接触曝気、回転板接触、回分式活性汚泥、長時間曝気、標準活性汚泥、膜、生物学的脱窒素があります。設計手法も設備の構造も、小規模下水道や農集とほとんど変わりません。

昭和40年ごろ、急速なニュータウンの発達で団地が急増し、水洗便所への需要が高まりましたが、下水道整備が追いつかず、水洗便所から管渠で収集するため水で薄まり、運搬収集も非効率でした。そのため、市町村が設置・管理するコミュニティプラントが設置されました。

コミュニティプラント一覧

廃棄物のうち、そのままもしくは部品を再利用可能なものを、清掃・修理して再生する施設です。

リユース・リペア施設一覧

産業廃棄物（さんぎょうはいきぶつ）とは、「事業活動に伴って生じた廃棄物のうち、燃え殻、汚泥、廃油、廃酸、廃アルカリ、廃プラスチック類その他政令で定める廃棄物」および「輸入された廃棄物」を指します。

産業廃棄物最終処分場はこうした廃棄物でリユース・リサイクル困難なものを処分するための施設です。

監督は都道府県が行います。運営主体は都道府県や市町村の場合もありますが、民間が大部分を占めます。

産業廃棄物処理場・最終処分場一覧